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仮想通貨デビットカード(クレジットカード)のおすすめ5選

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仮想通貨デビットカード(クレジットカード)のおすすめ5選

暗号資産(仮想通貨)を決済に利用できる仮想通貨カードには、保有資産から支払う仮想通貨デビットカードだけでなく、仮想通貨を担保として利用枠を確保する仮想通貨クレジットカードなどもあります。

本記事では、日本から利用できる仮想通貨デビットカードを中心に、クレジット型を含むおすすめの仮想通貨カードについて、以下のポイントを分かりやすく解説します。

  • おすすめの仮想通貨デビットカード・クレジットカード
  • デビット型・クレジット型など決済方式の違い
  • 発行・決済手数料や対応通貨、KYCなどの選び方
  • カード決済時に知っておきたい仮想通貨の税金

サービスごとの違いを比較しながら、自分の保有通貨や使い方に合ったカードを選ぶためのポイントを紹介するので、ぜひ参考にしてください。

仮想通貨カードとは?デビットカード・クレジットカードの仕組みを解説

仮想通貨カードのインフォグラフィクス画像

仮想通貨カードとは、BTCやUSDTなどの暗号資産を日常のカード決済に活用できるサービスの総称です。主に、保有資産から支払う仮想通貨デビットカードと、後払いや仮想通貨担保型の仕組みを採用する仮想通貨クレジットカードなどがあります。

カードによって資産が決済されるタイミングや仕組みが異なるため、利用前にそれぞれの違いを理解しておきましょう。本セクションでは、以下の2つについて詳しく解説します。

  • 仮想通貨を日常の支払いに使えるカード
  • デビットカード・クレジットカード・プリペイドカードの違い

仮想通貨を日常の支払いに使えるカード

仮想通貨カードとは、BTCやUSDTなどの仮想通貨を活用して、実店舗やオンラインショップで支払いができるカードです。デビット型が主流ですが、近年は仮想通貨を担保として決済枠を確保するクレジット型のサービスも登場しています。

一般的な仮想通貨カードでは、専用のアカウントやウォレットに仮想通貨を入金し、決済時に必要な金額を法定通貨へ変換して加盟店へ支払います。

ただし、クリプトカードによって仕組みは異なり、あらかじめ法定通貨へ交換して残高をチャージするタイプや、ステーブルコインなどから決済するタイプもあります。

BTCに対応したビットコインデビットカードであれば、Visaなどの国際ブランドを通じて日常の買い物に利用できます。このようなカードはビットコインカードとも呼ばれ、仮想通貨の使い道を投資以外へ広げられる点が特徴です。

BTCを自分で管理する場合は、ビットコインウォレットの仕組みも理解しておくと便利です。複数の銘柄をまとめて管理したい場合は、おすすめ仮想通貨ウォレットもあわせて比較すると、自分に合った管理方法を選びやすくなります。

デビットカード・クレジットカード・プリペイドカードの違い

仮想通貨を利用できるカードは、大きくデビット型・プリペイド型・クレジット型に分けられます。検索上ではまとめて「仮想通貨クレジットカード」と呼ばれることもありますが、実際の支払い方法には以下のような違いがあります。

種類 支払方法 借入 主な特徴
デビット型 残高から支払い なし 保有資産を利用
プリペイド型 事前チャージ なし 使う分だけ入金
クレジット型 後払いなど ありの場合も 担保型など

デビット型は保有する資産残高から支払い、プリペイド型は事前にチャージした金額の範囲内で利用します。一方、仮想通貨クレジットカードの中でも海外製のものは、保有する仮想通貨を担保として利用枠を確保するタイプなどもあります。

そのため、仮想通貨クレジットカードのおすすめサービスを比較するときは、カード名称だけでなく、資産がいつ交換・決済されるのかまで確認することが大切です。

自己管理型のサービスを利用する場合は、Web3ウォレットとの連携方法を知っておくと、カードと資産を管理しやすくなります。また、カードによって対応する仮想通貨は異なるため、自分が保有している銘柄を利用できるかも確認しましょう。

仮想通貨デビットカード・クレジットカードおすすめ5選【2026年最新】

仮想通貨デビットカード・クレジットカードは、対応資産や決済方式、KYC、手数料などがサービスによって異なります。

現在はデビット型やプリペイド型の仮想通貨カードが中心ですが、ether.fi Cashのように仮想通貨を担保として利用できるクレジット型もあります。

本記事では、日本からの利用しやすさや対応資産、カード機能などを総合的に比較し、おすすめ5サービスをランキング形式で紹介します。

カード タイプ 主な対応資産 特徴
1位:RedotPay 仮想通貨決済型 BTC・ETH・USDTなど 対応資産が豊富
2位:Tria セルフカストディ型 1,000種類以上 自己管理しながら決済
3位:ether.fi Cash クレジット型 USDC・USDT・wETHなど 仮想通貨担保にも対応
4位:KAST ステーブルコイン中心 USDT・USDCなど 日常決済向き
5位:Xapo Bank Card 銀行一体型デビット BTC・USD BTCを直接決済可能

1位|RedotPay

redotpay公式

項目 内容
発行形態 バーチャル・物理
対応資産 BTC・ETH・SOL・XRP・USDT・USDCなど
本人確認 必須
主な特徴 仮想通貨を日常決済に利用可能

RedotPayは、BTCやETH、USDT、USDCなど複数の仮想通貨を日常のカード決済に利用できるサービスです。2026年8月時点では、BTC・ETH・BNB・SOL・XRP・USDT・USDCなどに対応しています。

公式の利用不可国・地域一覧に日本は掲載されておらず、カード取得時にはアプリ上で本人確認を完了する必要があります。

バーチャルカードと物理カードの両方があり、Visa加盟店での買い物などに仮想通貨を活用できるのが特徴です。そのため、初めて仮想通貨デビットカードおすすめサービスを探している人にも比較しやすい選択肢といえるでしょう。

決済に利用しやすいUSDTにも対応しており、価格変動を抑えながら日常の支払いに活用できます。保有資産を別途管理したい場合は、USDTウォレットと使い分ける方法もあります。

RedotPayのメリット
  • 日本が公式の利用不可国一覧に含まれていない
  • BTCやETH、ステーブルコインなど複数資産に対応
  • バーチャルカードと物理カードを選択できる
RedotPayのデメリット
  • カード取得にはKYCが必要
  • 発行や決済方法などに応じて手数料が発生する

2位|Tria Card

triaカード公式

項目 内容
発行形態 バーチャル・物理
対応資産 1,000種類以上
本人確認 必須
主な特徴 セルフカストディ型

Tria Cardは、自分で資産を管理するセルフカストディ型の仕組みを採用したVisaカードです。Tria自身がユーザー資産を預からず、利用者が鍵を保持する仕組みを特徴としています。

1,000種類以上のトークンからカードへ入金でき、150カ国以上、1億3,000万以上の加盟店で利用可能と案内されています。キャッシュバックはカードのティアに応じて最大6%です。

カード利用にはKYCが必要で、本人確認完了後にカードを有効化できます。日本向けにはATM利用時の上限や操作方法も公式ヘルプで案内されています。

イーサリアムウォレットなどで資産を自己管理している人にとって、セルフカストディを維持しながら決済へつなげられる点は魅力です。また、DeFiを普段から利用している人にも馴染みやすい設計といえるでしょう。

Tria Cardのメリット
  • 1,000種類以上のトークンに対応
  • セルフカストディで資産を管理できる
  • 最大6%のキャッシュバックに対応
Tria Cardのデメリット
  • カード利用にはKYCが必要
  • カードの種類によって発行費用が異なる

3位|ether.fi Cash

etherfi公式

項目 内容
発行形態 バーチャル・物理
対応資産 USDC・USDT・wETHなど
本人確認 必須
主な特徴 仮想通貨担保型の決済に対応

ether.fi Cashは、仮想通貨クレジットカードを探している人の有力候補で、一般的なプリペイド型とは異なるクレジット機能を備えています。

特徴的なのが、USDCなどの残高から直接支払う「Direct Pay」と、保有資産を担保に借り入れて支払う「Borrow Mode」を選べる点です。

Borrow Modeでは保有する仮想通貨を売却せず、担保として利用しながらカード決済ができます。ただし借入額には利息が発生するため、通常のデビットカードとは仕組みが異なります。

2026年8月時点で日本はCashの利用不可国一覧に含まれておらず、物理カードの配送対象にもJapanが明記されています。カードの利用開始にはKYCが必要です。

海外の仮想通貨クレジットカードを探している人の中でも、資産を保有しながら決済へ活用したい人に向いています。保有資産を活用する方法としてステーキングも理解しておくと、カード決済以外の選択肢を広げられます。

長期保有する銘柄を探す場合は、おすすめ仮想通貨もあわせて確認するとよいでしょう。

ether.fi Cashのメリット
  • 仮想通貨を担保にしたカード決済が可能
  • Direct PayとBorrow Modeを選べる
  • 日本への物理カード配送に対応
ether.fi Cashのデメリット
  • 利用開始にはKYCが必要
  • Borrow Modeでは借入利息や担保管理が必要

4位|KAST Card

kast公式画像

項目 内容
発行形態 バーチャル・物理
対応資産 USDT・USDCなど
本人確認 必須
主な特徴 ステーブルコイン決済向き

KAST Cardは、USDTやUSDCなどのステーブルコインを日常のカード決済へつなげやすいサービスです。

KASTではUSDT・USDCを複数のブロックチェーンから入金できるほか、BTC・ETH・SOLなどの仮想通貨を入金してUSDCへ自動変換する方法にも対応しています。

Standardプランは年会費無料で、対象決済に1.5%のUSDキャッシュバックを提供しています。カードは世界170カ国以上、1億5,000万の加盟店で利用できると公式サイトで案内されています。

一方、日本円などUSD以外の決済では0.5〜1.75%の為替手数料が設定されているため、利用コストも含めて比較することが大切です。ステーブルコインを普段の支払いにも活用したい人には、検討しやすい仮想通貨カードです。

対応通貨を選ぶ際は、USDTとUSDCの違いも把握しておくと、自分に合った資産を判断しやすくなります。

KASTのメリット
  • USDT・USDCなど複数のステーブルコインに対応
  • Standardプランは年会費無料
  • 対象決済で1.5%のUSDキャッシュバック
KASTのデメリット
  • 利用にはKYCが必要
  • USD以外の決済では為替手数料が発生する

5位|Xapo Bank Card

xapo-bank公式

項目 内容
発行形態 バーチャル・物理・メタル
主な対応資産 BTC・USD
本人確認 必須
主な特徴 BTCを直接カード決済に利用可能

Xapo Bank Cardは、USDだけでなくビットコイン残高から直接支払いに利用できる国際デビットカードです。バーチャルカードに加えて、プラスチックカードやプレミアムなメタルカードも提供されています。

BTCで支払う場合、Xapo Bankは変換手数料を無料とし、BTCから決済資金へ変換する際のスプレッドを0.29%としています。また、海外決済ではXapo側の為替上乗せ手数料を設定しておらず、VisaまたはMastercardの為替レートが適用されます。

さらにUSDTやUSDCを入金することもできますが、ステーブルコインのまま保有されるのではなく、自動的にUSDへ変換されます。年会費1,000ドルなので、普段使いではなく、BTCを多く保有していて銀行機能とカードをまとめて使いたい人向けです。

Xapo Bank Cardのメリット
  • BTC残高から直接カード決済できる
  • バーチャル・物理カードに対応
  • Xapo側の海外決済時の為替上乗せ手数料がない
Xapo Bank Cardのデメリット
  • KYC・住所確認が必要
  • Xapo Bankの年会費が1,000ドルと高額

仮想通貨デビットカード・クレジットカードの選び方

自分に合う仮想通貨カードを選ぶイメージ

仮想通貨デビットカード・クレジットカードを選ぶ際は、ランキングだけでなく、決済方式や日本からの利用可否、本人確認、手数料、対応通貨などを比較することが大切です。

特にクレジット型では、仮想通貨を売却して支払うのか、担保として利用するのかも確認しましょう。本セクションでは、以下の4つのポイントから選び方を解説します。

  • デビット型・クレジット型など決済方式を確認する
  • 日本から使えるか・KYCが必要か確認する
  • 発行・決済・為替・ATM手数料を比較する
  • 対応通貨・カード形態・ウォレット連携を確認する

デビット型・クレジット型など決済方式を確認する

仮想通貨カードを選ぶ際は、まず支払いの仕組みを確認しましょう。

デビット型は保有残高から支払うため、基本的に使える金額は保有資産の範囲内です。一方、クレジット型には後払いのほか、ether.fi Cashのように仮想通貨を担保として利用枠を確保するタイプもあります。

仮想通貨をそのまま決済に使いたいならデビット型、保有資産を売却せずに決済へ活用したいならクレジット型・担保型も候補になります。

日本から使えるか・KYCが必要か確認する

仮想通貨デビットカードを選ぶ際は、まず日本居住者が申し込めるサービスか確認しましょう。海外でカード決済できることと、日本居住者がカードを発行できることは同じではありません。

サービスによって対象国や本人確認の条件が設定されているため、公式サイトで最新情報を確認する必要があります。

また、仮想通貨デビットカードをKYCなしで利用できるサービスを探す人もいますが、今回紹介した主要カードでは本人確認が必要です。

RedotPayではカード取得前に本人確認が必要で、Triaもカード購入後にKYCを実施します。KASTではバーチャル・物理カードの作成にLevel 2 Verificationが必要です。

そのため、仮想通貨クレジットカードでKYCなしを最優先条件にすると、選択肢はかなり限られます。KYC不要のサービスについて調べたい場合は、本人確認なし取引所の仕組みもあわせて理解しておくとよいでしょう。

海外サービスを幅広く比較するなら、仮想通貨海外取引所の特徴を知っておくことも役立ちます。

発行・決済・為替・ATM手数料を比較する

仮想通貨デビットカードおすすめサービスを比較するときは、カード発行費用だけでなく、利用中に発生する総コストを確認しましょう。

主にチェックしたい費用は以下のとおりです。

  • カード発行手数料・年会費
  • 仮想通貨から法定通貨への変換コスト
  • 日本円などで支払う際の為替手数料
  • ATMから現金を引き出す際の手数料

例えばRedotPayでは、ATM出金や仮想通貨の変換、カード通貨以外での決済にそれぞれ手数料が設定されています。KASTも非USD決済では0.5〜1.75%の為替手数料がかかります。

キャッシュバック率が高くても、利用方法によっては手数料負担が大きくなるため、普段の使い方を想定して比較することが重要です。

カードへ入金する資産を準備するなら、仮想通貨の買い方もあわせて確認しておくと利用までの流れを把握しやすくなります。

対応通貨・カード形態・ウォレット連携を確認する

カードを選ぶ際は、自分が普段利用したい仮想通貨に対応しているかも重要です。BTCを使いたいならビットコインデビットカード、価格変動を抑えながら決済したいならUSDTやUSDCに対応したカードが候補になります。

あわせて、以下の項目も確認しましょう。

  • 物理カード・バーチャルカードの有無
  • Apple Pay・Google Payへの対応
  • セルフカストディに対応しているか
  • 入金できるブロックチェーンの種類

実際にRedotPayではBTC・ETH・XRP・USDT・USDCなどに対応し、Apple PayやGoogle Payとの連携も案内されています。対応する資産だけでなく、入金ネットワークも通貨ごとに指定されています。

USDTを送金して利用する場合は、USDTのチェーンタイプを理解しておくと対応ネットワークを選びやすくなります。

仮想通貨デビットカード・クレジットカードの税金はどうなる?

仮想通貨決済と税金の関係を表すビジュアル

仮想通貨デビットカードを利用する際は、カード決済でも仮想通貨の利益に課税される場合があります。国税庁の取扱いをもとに、税金が発生するタイミングを理解しておきましょう。

本セクションでは、以下の2つを解説します。

  • 仮想通貨でカード決済すると課税対象になる場合がある
  • 仮想通貨カードを使っても税金対策になるわけではない

仮想通貨でカード決済すると課税対象になる場合がある

仮想通貨デビットカードでBTCなどを支払いに使用した場合、購入時より価格が上昇していれば、その値上がり分が所得として計算される場合があります。

国税庁は、仮想通貨で商品を購入した場合、保有する仮想通貨を譲渡したものとして、商品の購入価額と仮想通貨の譲渡原価などとの差額を所得金額として計算するとしています。

例えば、取得価額5万円分のBTCを保有しており、そのBTCの価値が8万円になった時点で8万円の商品購入に使用したとします。

単純化すると、

8万円(商品価額)-5万円(取得価額)=3万円(所得)

となります。

つまり、仮想通貨デビットカードの税金を考える際は、「カードで支払った行為そのもの」に税金がかかるというより、決済に伴って仮想通貨を使用・譲渡した際に生じた利益を見ることが重要です。

個人の場合、こうした仮想通貨の売却・使用による利益は、事業所得などに付随する場合を除き、原則として雑所得に区分されます。

なお、仮想通貨担保型のクレジットカードでは、担保を差し入れただけで直ちに仮想通貨を売却したことになるとは限らず、返済方法や担保処分の有無によって課税関係が異なる可能性があります。

仮想通貨カードを使っても税金対策になるわけではない

仮想通貨の税金対策について、デビットカードやクレジット型の仮想通貨カードを利用すれば課税を避けられると考える人もいますが、海外の仮想通貨デビットカードを利用するだけで、日本での課税関係がなくなるわけではありません。

国税庁によると、日本の非永住者以外の居住者は、原則として国内外を問わず生じた所得が課税対象です。

そのため、海外事業者が発行したカードだからという理由だけで、仮想通貨を使用した際の利益が自動的に非課税になるとはいえません。

カード決済を頻繁に利用すると、少額の支払いでも仮想通貨の使用回数が増えるため、所得計算に必要な情報を管理しておくことが大切です。具体的には、以下の情報を保存しておくと確認しやすくなります。

  • 仮想通貨の取得日時・取得価額
  • カードで使用した日時・数量・その時点の価額
  • カードやウォレット、取引所の取引履歴

国税庁では仮想通貨の所得計算用として、移動平均法・総平均法の計算書も公開しています。実際の課税額や申告の要否は個々の所得状況によって異なるため、判断が難しい場合は税務署や税理士へ確認しましょう。

まとめ|自分に合った仮想通貨デビットカード・クレジットカードを選ぼう

仮想通貨デビットカード・クレジットカードは、決済方式や対応資産、KYC、手数料などを比較し、自分の使い方に合ったサービスを選ぶことが大切です。

初めて利用するならRedotPay、対応資産の多さを重視するならTria、仮想通貨を活用したクレジット型ならether.fi Cashが候補になります。

USDTやUSDCなどのステーブルコインを中心に使いたい場合はKAST、BTCを日常決済に活用したい場合はXapo Bank Cardも選択肢です。

カードによって発行条件や利用できる国、手数料体系は異なるため、キャッシュバック率だけで判断せず、実際の利用方法にかかるコストまで確認しましょう。

自分が使いたい仮想通貨や利用シーンを整理したうえで、無理なく使えるカードを選ぶことがポイントです。

仮想通貨デビットカード・クレジットカードに関するよくある質問

A

日本でも、Visaなどの国際ブランドに対応した仮想通貨カードを利用できる場合があります。例えばRedotPayは世界1億3,000万以上の加盟店で利用でき、日本は公式の利用不可国一覧にも含まれていません。ただし、利用可能地域と申込可能な居住国は別なので、申し込み前に公式情報を確認しましょう。

A

仮想通貨デビットカードをKYCなしで利用できるサービスは限られています。主要サービスではRedotPayやTriaなどで本人確認が必要です。Triaもカード有効化前にKYCを求めています。また、「ウォレット利用がKYC不要」であっても、「カード発行もKYC不要」とは限らないため、条件を分けて確認しましょう。

A

BTC対応のビットコインカードであれば、保有するBTCをカード決済に活用できます。ただし、加盟店がBTCを直接受け取るとは限らず、カード事業者側で決済通貨へ変換する仕組みが一般的です。Xapo BankでもBTCをカード決済時に変換して利用できます。カードごとに決済方法や変換コストを確認しましょう。

A

仮想通貨クレジットカードは海外製でも、日本の対応加盟店で利用できるサービスはあります。ただし、「日本の店舗でカードを使えること」と「日本居住者が申し込めること」は別です。例えばTriaでは、申し込み時に居住国を選択し、対応国かどうかを確認する仕組みになっています。必ず発行元の最新の対象国・居住条件を確認してください。

参考情報

中村 愛
この記事を書いた人 中村 愛

国内外の仮想通貨取引所やWeb3サービスの運用経験が豊富な専業ライター。2018年より投資を開始し、DeFiやFXにも精通。IZAKA-YA公式メディアでは、実体験やオンチェーンデータに基づき、初心者にも分かりやすい相場考察や投資戦略を執筆。

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